在宅介護を始める３年前、息子介護の開始時期

定年退職まで、２年と数か月になっていました。
この頃、息子介護を選択。
その開始時期が問題でした。
両親の２人暮らしはそろそろ限界。

早期退職をするか判断が迫られていました。

マネープランから考える早期退職

この時の選択肢は次の３つでした。
１　定年退職後、再雇用制度を利用
２　定年退職して息子介護
３　定年退職から１年前に早期退職して息子介護

再雇用制度で勤めた方が経済的に安心であることは明白。
早期退職する場合、やはり最も心配な点は経済面。
そこで、マネープランを立てて考えました。

まずは、老後の生活費を、我が家の生活レベルで推定。
このために、妻は前年から家計簿をつけ始めまていました。
レシートを貼るタイプの家計簿*。
今でも継続して家計簿をつけています。
*馬場由紀『レシート貼るだけ家計簿 』主婦の友社

この年の総務省による「家計調査（二人以上の世帯）」を見ました。
消費支出（除く住居等）は１世帯当たり月額24万円程度。
家計簿から試算した我が家の生活費は、当たらずといえども遠からず。

我が家の老後の生活費が推定できました。
子供は２年後に独立（するはず）。
家のローンは既に支払い終了。
家の水回りはリフォーム済で20年は大丈夫。
自家用車はあと５年程で最後の更新。
さらなるリフォームの積立などなど。
支出をリストアップしていきました。

収入は、私たち夫婦の年金と、両親の年金。
それに、現在の預貯金など。
両親の預貯金を確かめるべく、初めて通帳などを見せてもらいました。
その少ない額に愕然。
さらに驚くことに、これで両親は経済的に余裕があると思っているのです。
まったくの世間ずれ。
いまさら両親に説明してもしかたがありません。
両親は贅沢をするタイプではないため、放ってあります。
（だから、なんで少ないんだろう？）

自宅と実家の土地・建物は考えに入れませんでした。
負の財産になるかもしれないくらい、現状は厳しいようです。
立地条件にもよります。
特に、田舎にある実家は絶望的。

両親と我々夫婦の寿命の想定も必要です。
割り切って、両親は共に95歳。ごめんなさい。
私たち夫婦は平均余命の82歳と88歳。こんなに生きるか？

収入と支出のリストができました。
退職から死亡まで、毎年のキャッシュフローをExcelで作成。
我々夫婦が死亡するまでの総収入、総支出が計算できました。
その差額が予備資金となります。

退職までに備えたい老後資金について、諸説が飛び交っています。
2,000万円？　3,000万円？　3,500～4,500万円？
これらからの30年間に何が起こるか、何が正解か分かりません。

予備資金がどのくらい残れば安心なのかもわかりません。

再雇用制度で勤めなくても何とかなるだろう。
さらに、定年より１年早く退職しても何とかなるだろう。
これが、キャッシュフローからの予測結果でした。

当然、大きな余裕はありません。
大きな事故、天災、大幅なインフレ、病気・・・。
不測の事態が生じれば破綻です。

早期退職をファイナンシャルプランナーに相談

マネープラン（キャッシュフロー）が一応できました。

これをもって、会社のファイナンシャルプランナー（FP）に相談。
しかし、FPは具体的にキャッシュフローを評価してくれませんでした。
最終的な結論は、「出来ることならば定年まで勤める」。
まあ、１時間の無料相談であれば、こんなものかもしれません。

定年の１年前に退職した場合と、定年退職した場合を比較。
Excelならば、このような計算はお手の物。
確かに定年まで働いた方が安心であることは一目瞭然です。
この最後の１年間の収入の影響はかなり大きいことがわかりました。

「定年退職まで働いた後、再雇用制度は利用せず、息子介護を開始」
これが、両親の状態と経済的な観点から出した我々夫婦の結論でした。

早期退職をケアマネージャーに相談

経済的な面から早期退職を検討して、ほぼ結論を得ました。

同時に、早期退職の必要性・妥当性をケアマネージャーに相談。
いろいろと親身になって相談に乗ってくれました。
結論は、「介護の予測は不可能」。
つまり、両親がいつ、どのような状況になるかは予測不可能。
したがって、早期退職が必要か否かも判断できないとのこと。

なるようにしかならないですね。

両親に方針を説明

両親に、定年退職してから息子介護をすることを説明しました。
状況に応じて１年早く退職するかもしれないと付け加えました。
両親からは「そうかい」という程度。
両親は長い間、嫁介護を想定していたでしょう。
息子介護と言われても、具体的なイメージは無理？
「安心してもよさそうだ」という感じはもったようです。

おわりに

定年退職まで残すところ２年。
１年前に早期退職する考えはなくなってきました。
もし、早期退職ならば、会社に申し出る時期になってきました。
（2018年3月4日）